目立たず、取り外しができるため食事や口腔ケアが快適であることから成人矯正でたいへん人気の治療です。メリットや注意したいことなど詳しくご案内します。
歯を動かすマウスピースは0.5mmの薄く透明な医療用プラスティックです。透明なので矯正をしていることがわからないほど審美的な治療法です。
1〜3ヶ月おきに来院いただき、治療ステップごとに個包装されたマウスピースを数セットお渡しします。
約1週間ごとに新しいステップのマウスピースを開封してご自身で交換します。
ご職業柄、歯並びをキレイにしたくても矯正装置が見えることにより断念せざるをえなかった方や、気づかれずにさりげなく矯正をしたい人にも最高の選択肢です。
マウスピースは医療用のプラスティック素材でできています。金属アレルギーで矯正治療を断念していた方も安心して治療できます。
接客業やアナウンス業など発音を大切にされる方も安心して矯正治療をすることができます。
歯の移動による痛みは通常の矯正とかわりませんが、装置がお口の中の粘膜に当たることによる痛みはほとんどありません。
食事や歯を磨く時はマウスピースを外すことができます。矯正治療中でもいつもとかわらない食事ができ、歯をみずみまで磨くことができるため衛生的です。
ブラケット矯正装置と異なり、マウスピースは外せるメリットがある反面、装着していないと歯が動かない特徴もあります。
計画通りに治療を進めるためには1日20時間以上装着することが必要であり、自己管理がとても重要になります。
1日20時間以上マウスピースを装着する必要があるため、むし歯リスクが高い場合、歯とマウスピースの間でむし歯菌がより増殖する可能性が高くなります。また歯周病も同様により進行してしまったり、歯肉退縮などもおこる原因になります。
まずはむし歯や歯周病をなくす口腔ケア、治療をしてから矯正を開始します。
マウスピース矯正は歯列を並行に長い距離を動かすのが苦手で、無理にこの治療をおこなうと治療期間がとても長くなります。
抜歯を伴う治療の場合は一定の期間だけブラケット矯正をおこない、その後マウスピース矯正に切り替えることで多くの問題を解決することができます。
マウスピース矯正に限らず、矯正治療は技術や知識のある矯正歯科専門の医師に治療を依頼してください。矯正専門でない医院が技術も知識も不足のままマウスピース矯正を行うことにより、トラブルを招いたり社会問題に発展しています。
当院はお子さまから大人の方まで安心して通院いただける矯正歯科専門のクリニックです。
出張や留学、ご出産など来院が難しい時期があっても、当院ではオンラインで治療の進捗管理をおこなうことが可能です。もしもの時も安心して治療を進めることができます。
予約がとりやすい平日の午前中に通院いただける方は治療後にホワイトニング施術をいたします。
大学生と医療従事者の方は治療費の一部を割引しております。詳しくはご相談の際にご案内しております。
歯並びについてのお悩みやご希望をお聞かせください。また疑問質問についても全てお答えします。まずはわからないことを全て無くすことからはじめましょう。
時間:30分 費用:無料
口腔内の診査と写真撮影、歯型とレントゲンをとらせていただきます。
時間:60分
精密検査の結果から詳しい治療内容と費用についてご案内します。
時間:30分
初回はインビザラインの取り扱いについて詳しくご説明します。初回以降は1〜3ヶ月に1回来院いただきます。
歯並びの最終確認ができたら歯を安定させるために保定装置を使用します。3〜6ヶ月に1回確認のために来院いただきます。保定期間は1〜2年です。
マウスピース型矯正治療には以下の注意事項があります。患者様には是非以下の内容をご理解の上、治療方法を選択いただければ幸いです。
マウスピース型矯正装置(インビザライン)は、薬機法上の承認を得ていません。
マウスピース型矯正装置(インビザライン)は米国アライン・テクノロジー社の製品であり、アライン・テクノロジー・ジャパン社を介して入手しています。
国内でもマウスピース型矯正装置(インビザライン)に似た装置があり、国内で薬事承認されているものもあります。日本で医療機器としての矯正装置と認められるものは、次の2点を満たしたものです。
・薬事承認されている材料を使用していること
・既製品の場合は、その装置が薬事承認されていること
※日本の国家試験に合格した歯科医師もしくは歯科技工士が製作した矯正装置の場合は、医療機器ではなく「歯科技工物」に該当します。
マウスピース型矯正装置(インビザライン)は、世界 100 か国以上の国で提供され、800 万人を超える患者様が治療を受けられている治療方法で、重篤な副作用の報告はありません。
(2020 年 1 月時点)日本においては、薬機法未承認の矯正歯科装置であり、医薬品副作用被害救済制度の対象外となります。